哨戒艦事件で朝鮮半島情勢がどうなるのか、武力衝突に発展するのかに関心が注がれた。当然のことだ。隣国日本としては、対岸の火事ではいられない。

　多少の小競り合いはあっても、局地戦争、全面戦争には至らないと思うのだが、油断は禁物。時に戦争と言うのはちょっとしたことで、偶発的なことで起きる場合があるからだ。

　朝鮮戦争休戦（１９５３年）以後、戦争の危機に直面した事件を挙げてみよう。一触即発だったワースト１０は以下のとおりだ。

　�@「プエブロ号事件」（１９６８年１月）

　�A「板門店事件（ポプラ事件）」（１９７６年８月）

　�B「第一次核危機」（１９９４年６月）

　�C「ＥＣ１２１偵察機撃墜事件」（１９６９年４月）

　�D「青瓦台（大統領官邸）襲撃未遂事件」（１９６８年１月）

　�E「ラングーンテロ（全斗煥大統領暗殺未遂）事件」（１９８３年１０月）

　�F「文世光事件（朴正煕大統領暗殺未遂事件）」（１９７４年８月）

　�G「大韓航空機爆破事件」（１９８７年１１月）

　�H「第一次海戦（西海南北艦船銃撃戦）（１９９９年６月）

　�I「北朝鮮潜水艦浸透事件」（１９９６年９月）

　韓国側が圧倒的に被害を被っていることは一目瞭然だ。

　李明博大統領が５月２４日の談話で「我々はこれまで、北朝鮮の蛮行に耐えに耐えてきた。それも、これも朝鮮半島の平和を切に願うからだ」と言った意味がよくわかる。

　李大統領は「これからは違う。北朝鮮にそれ相応の代価を払わせる」と言っていたが、「我慢にも限界がある」ということなのかもしれない。

　問題は、代価の払わせ方である。「断固たる対応を取る」と言った以上、誰が仲裁に入っても、北朝鮮が関与を認め、謝罪しない限り、引き下がるわけにはいかないだろう。さりとて、「やってない」と無関係を主張している北朝鮮が謝罪するはずもなく、このままでは李大統領としては振り上げた拳を下すにも下せない。

　今週には拡声器による非難放送が始まる。仮に北朝鮮が拡声器に向けて発砲すれば、「反撃する」と、国防長官は北朝鮮に警告を発している。

　方や、北朝鮮は昨日、平壌で１０万人群集大会を開き、李大統領を「逆賊」と名指し批判し、「報復には報復で、局地戦には局地戦で、全面戦には全面戦で応じる」と「臨戦態勢」の雰囲気を醸し出していた。拡声器放送が始まれば、北朝鮮は本当に発砲するのだろうか？

　渡り蟹のシーズンを迎えるこの６月、例年同様に北朝鮮の警備艇は大挙、南下し、韓国の「領海」に入ってくるのだろうか？その場合、韓国艦船は無条件「報復」をするのだろうか？北朝鮮も逆に「領海侵犯」とみなし、無慈悲反撃するのだろうか？

　いよいよ南北のチキンレースの始まりだ。大事にいたらなければ良いのだが、南北双方に自制を求めたい。